1. 土壌汚染とは
近年、土地取引や建設工事の中で、事業活動に伴う有害物質による汚染、産業廃棄物等の不法投棄、自然界に存在する有害重金属類の蓄積等、土壌汚染が顕在化する事例が増加してきています。
そこで、土壌の汚染状況の把握、土壌汚染による人の健康被害の防止に関する措置等の土壌汚染対策を実施することにより国民の健康の保護を図ることを目的に、平成15年2月「土壌汚染対策法」が施行されました。
都市部の土壌汚染
環境問題に対する社会認識の高まりの他、企業経営環境の変化による遊休不動産の流動化圧力、不動産証券化の進展、欧米からの対日直接投資による欧米式環境リスク評価の導入等の影響から、土地取引の中で土壌調査を行うことは一般的になっています。
土壌汚染は、近隣住民の健康被害という問題だけでなく、資産価値の減少、企業イメージのダウンといった影響もあります。
ソフィアでは、低コストかつ適切な対策をご提案できます。
大規模土木における自然由来の重金属による地盤汚染
日本には鉱山、温泉などが広く分布し、変質帯も多く存在しており、ヒ素、鉛などの重金属類がそれらの地域に高濃度で存在することがあります。そのような地域でトンネルなどの工事を行った場合、その建設発生土に重金属が高濃度で含まれ、周辺環境に溶出することが懸念されます。
自然的原因による地盤汚染は、住民への直接の健康被害だけでなく、漁業や農業や観光などの地域産業に対して風評被害を与える危険性を孕んでいます。そのため、公共工事として地域住民に十分に説明の出来る環境に配慮した手法である必要があります。
ソフィアでは、大学を背景とした高度な技術力と、公共案件を手がけた豊富な経験から、最良の対策方法についてご提案いたします。 |
